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マウス HR−1
  HRM-2
  NSY
ラット ZFDM
  OLETF
  LETO
  SHR
  WKY
その他 ラボスキン
  HR-AD飼料
  生産終了
飼育管理
 

環境

 飼育室の環境条件を下記のように設定し、飼育管理を行う。

 
 

空気

換気回数 10~15回/時 ・ 差圧 20 Pa以上

 オールリフレッシュエアーでフィルターを通し、除塵・除菌し、送風される。

 
 

気流速度

25 cm/sec 以下

 飼育室に送られる空気は施設の構造により、天井の上側に吹き当て、拡散させて下側の多孔天板より下の飼育室に吹き出すか、直接飼育室天井のパン型エアーディフューザーより吹き出され、室内に均等に流れる。

 
 

温度・湿度

 飼育室の温度・湿度の設定値は下記の通りに設定する。温湿度の制御は、飼育室内にある温湿度検出端子により変化を探知し、空調機において自動的に制御する。ヘアレスマウスがいるため、高めに設定する。

動物種 温 度 湿 度
設定値 設定値

マウス・ラット

22~28℃ 50~80%
 
 

照明時間

 

 飼育室内の照明は、明(7:00~19:00)と暗(19:00~7:00)にタイマーをセットする。

 
 

出荷

出荷指示書に基づき供給先別に飼育動物の振り分けを行う。
週齢規定:4週齢は27~32日(マウス・ラット)
供給動物の生後日齢巾:5日以内(マウス・ラット)
出荷検査は体重測定、外観検査を行い、オス・メスの混入、異常動物に注意し、匹数の確認を行う。

 
 

梱包

 ラベルはマウスとラットで色分けしたものを使用し、ラベルに出荷先・出荷年月日・動物種名・系統名・週齢・体重・出生年月日・性別・匹数・総出荷数・総箱数を記載する。飼育室より前室に搬入された動物は、出荷指示書と供給ラベルを照合し、出荷先・動物種名・系統名・週齢・体重・性別および匹数を確認して、輸送箱(エコンアーク)に詰める。このとき、すべての輸送箱には餌と寒天もしくは給水瓶を入れ、バリア外に搬出する。

 
 

輸送箱

 輸送箱はオートクレーブで滅菌をして使用する。両側および蓋部フィルター付エコンアークを使用する。

マウス・ラット用中型輸送箱 620×400×200 mm

マウス用小型輸送箱 400×400×200 mm

 
 

輸送箱収容数

*マウス

  輸送箱の最大収容匹数
中型輸送箱 小型輸送箱
通常の出荷動物
退役動物♀
20
10
退役動物♂
12
※仕切り箱
4
※仕切り箱
妊娠動物
哺乳動物
10
5


*ラット

週齢 中型輸送箱の最大収容匹数
通常のラット OLETF
ZFDM,fa/fa
3
15
15
4
10
10
5
9
8
6
8
7
7
7
6
8
6
5
9
5
4
10~14
4
3
15週齢以上の動物
退役動物♀
妊娠動物
哺乳動物
3
2
退役動物♂
2
2
 
 

給餌


マウス・ラット
日本農産工業株式会社 高圧滅菌用固形飼料
ラボMR-A1

 飼料の滅菌は袋に複数の穴をあけて、オートクレーブで121 ℃以上・20分の高圧滅菌をする。滅菌後は前室に保管し原則的に1週間以内に使用する。

 
 

給水

 井戸水に強塩酸と次亜塩素酸ナトリウムを添加し、遊離残留塩素を2 ppm以上、pHを 5.8以下に調整して給水する。給水は自動給水装置と給水瓶により行う。

 
 

ケージ

 オートクレーブで滅菌したステンレス・プラスチックのケージを使用し、週1回交換を行う(出産前後の動物は除く)。

 
 

床敷

 ソフトチップを洗浄したケージに適量入れ、ケージとともに高圧滅菌を行う。

 
 

飼育室の清掃・消毒

 作業終了後に清掃を行う。必要に応じて、ソフト酸化水で棚や床を洗い流す。

 
 

パスルームの
消毒

ソフト酸化水を噴霧して消毒後、殺虫剤の噴霧を行う。

 
 

機材消毒・滅菌

 材質により高圧滅菌またはソフト酸化水散布を行い、飼育室へ搬入する。  
  汚物・屍体

 汚物処理

汚物は青ビニール袋に入れ、施設内の焼却炉で速やかに焼却する。

 屍体処理

動物の屍体は黒ビニール袋に入れ、施設内の焼却炉で原則的に当日中に焼却する。

 
 


飼育室への入室方法

 飼育室に入室する際は、服を脱いだ後にシャワーを浴び、滅菌済作業着・帽子・マスク・ゴム長靴・二重のゴム手袋を着用してから、飼育室に入室する。

 
 

規則事項

①動物等の敷地内持ち込み禁止
②部外者のバリア区域内立ち入り禁止

 

■ 動物福祉等

 

取扱動物種

マウス・ラット

 
 

規程

㈱星野試験動物飼育所 実験動物福祉委員会規程
㈱星野試験動物飼育所 実験動物福祉規程

 
 

自己点検

2021年に実験動物福祉委員会による自己点検・評価を実施し、適正に運営されていることを確認しています。(年1回)

 
 

外部検証

実験動物生産施設等福祉認証(公益社団法人日本実験動物協会)
認証有効期間:令和2年4月1日から令和5年3月31日まで